談話/エッセイ/コラム（社会・生活・労働・仕事）の最近のブログ記事

2010年バンクーバーオリンピックは閉幕し、現在はニュースで取り上げられることも少なくなりました。

フィギュアスケートで浅田真央とキム・ヨナのメダル争いや、日本選手の金メダルがゼロということもあり、他国に比べてスポーツ選手に対する助成が少ないことなどを他国と比較して、マスメディアが報じていたことを思い出します。

思い出すと言えば、民主党がスポーツ予算を削減したことを受け、自民党の森喜朗をはじめ、各種スポーツ団体の役員を務める議員らが、当時、鳩山由紀夫が母親から月1500万円の小遣い？を得ていたことを揶揄して批判したものだ。

スポーツということでは、日本は企業の広告塔として企業に所属し活動するのがメインです。
一部の知名度があるスポーツ選手は企業に属さず、スポンサーをつけることもできるようですが、レアケース。

バンクーバーオリンピックに出場した日本代表選手は基本的に企業の支えあっての活動で、ここ数年、企業自体の経営が冷え込んでいることもあり、広告扱いの予算が削減するのも自然な成り行きなのだが、あくまで日本代表として日の丸を背負い戦うとなれば、国も後押ししなければならない。

国の後押しの度合い・・・・ここが問題であり中身が大問題だと感じます。

国からスポーツ振興ということで助成されたとしても、その助成金が日本代表選手にまるまる分配されるわけではないということ。

この話はスポーツに限ったことではなく、公共事業などにも言えることで、実際に行動するものに渡らす、中間搾取してしまう"のほほん"な人達に渡ってしまうことが問題で、本来ならば民主党の事業仕分けもそこにメスを入れなければ、働くものを苦しめるだけになってしまう。

一部のキャリア官僚が天下りや渡りを繰り返し、何回も退職金を得る。
政治家もしかり、各種団体の相談役やら云々と潜りこみ、直接団体から収入を得ることはなかろうが、間接的に献金など利をえるために、団体に予算がつくことに奔走するわけだ。

このような事を話していても、内部の人が告白しなければ、現実味が薄れる。

いないのだろうか？・・・実情を語る者が・・・・

そのようなことを思っていたとき、過日、現役スポーツ選手の引退を表明した清水宏保が告発したのだ。

2010年2月25日、日刊ゲンダイの取材に応じた清水宏保は、スポーツ後進国日本の実情を語った。

★清水宏保が告発したスポーツ後進国日本の実情

日本には国立スポーツ科学センターがある。韓国にも同じような施設がある。韓国ではそこに選手が集められ、招集された時点で、日当が出る。日本では利用するのに料金が発生する。

バンクーバーオリンピックでは、JOC（日本オリンピック委員会）の役員、メンバーが大挙して現地入りしているが予算は限られているので、選手を手塩にかけて育てたコーチや、トレーナーがはじき出され、選手に快適な環境を提供できていないのは、お金の使い方が逆。

バンクーバーオリンピックの日本選手団は日本代表選手94人、でコーチ、医師、スタッフやJOC役員が111名。

清水宏保の憤りは、物見遊山気分で訪れている役立たずよりも、コーチや、トレーナーを優先させてほしいという願いである。

選手強化費ということで日本は他国よりも少ない＝メダルが採れないと結びつけるのは早計。

たしかに、北京オリンピックまでの1年間の選手強化費は27億円で、ドイツ、アメリカ、イギリス、中国、オーストラリア、韓国など比べては少ないのは確かだが、少ないならば、強化する選手に直接渡るべく風通しを良くしなければならないと考えるべきではなかろうか？


日本では国からの選手強化費がJOCに渡り、JOCの采配で所属する競技団体に支給される。
そして、各競技団体の采配で個人やチームに渡ることになるのだが、各競技団体におさまる国会議員の政治力次第で差配されるのが現実なのだ。

トリノオリンピック後、日本スケート連盟の元会長が裏金をつくり、私的流用していた事件が発覚した。

少ない！少ない！と喚いているようだが、中間搾取してしまうのだから選手としてはたまらない。、

各競技団体が強化費を何にいくら使っているかは不透明というのも、中間搾取がしやすい要因だろう。

中間搾取した胡散臭く役立たずなもの達がウハウハリッチな生活をする一方で、オフにバイトに励み、自己負担で国際大会に出場している五輪選手も少なくないのだから、誰が主役となるオリンピックなのかわからないし、選手に不満が募ることも理解できます。

石原慎太郎都知事は、バンクーバーオリンピックの日本勢の不振について「国家という重いものを背負っていないから、結局、高く跳べない。速く走れない」と語っていたが、2016年東京オリンピック招致費用で税金100憶円の使い方をよくよく考え反省してほしい。

2016年東京オリンピックの開催都市を決めるため、コペンハーゲンで開かれた国際オリンピック委員会（IOC）総会の最終プレゼンテーションで、東京の招致委員会が流した映像の制作費用は見積もりで、5億円だ。

都招致本部などによると、映像は約10分で制作は電通に委託した。1964年東京五輪の映像やコンピューターグラフィックス（CG）などで構成。12年五輪招致にかかわったパリの招致メンバーらとコンサルタント契約を結び、制作費用の見積もりでアドバイスを受けたそうだが・・・

ちなみに、現在不景気の煽りを受けているテレビ局のドラマ制作費用は民放で1時間3000万円くらいが予算です。

最も有名なミュージックビデオと形容されているマイケルジャクソンのThriller制作費は2億円（14分）だと報じられています。

皆さんどう感じますか？

2016年東京オリンピック招致費用に100億円使おうが、招致できれば経済効果は上回り、十分元を取れるというのが政治家や東京都庁職員らの感覚で、一理あるかもしれないが、収支は約6億9千万円の赤字であり、都税の追加投入はしないものの、オリンピック招致委が民間からの借入金で穴埋めするくらい、いい加減なものなのだ。

せめてトントンで予算を締めくくれと言いたいし、それ以上にどんぶり勘定で殿様気分の"良きにはからえ"と散財するのはいかがなものかと。

電通に委託したのは10分間5憶円の映像制作だけではない。

そこだけが無駄のスポットを浴びたが、中間、中間ということで抜かれ抜かれて、ウホウホな胡散臭い連中がいることに気づかなければならないだろう。

しかし、胡散臭い連中が時の権力者であり影響力があるから達が悪い。
いや、権力者のようにふんぞり返らせてしまっているさらなるハイエナ達が支えているということもあるが・・・


いすれにせよ、現在の日本は冷え込んでいる。

そのような状況で、ただ単に予算を増やせばメダルを獲得できるではなく、一部のセレブ気取りの者たちのための政治ではなく、庶民の生活の底上げを考えた上で、本当に必要なもの達に行きとどくことをしてほしいと願っています。

要は額の問題よりも使い方の問題があり過ぎる。

役員は超え肥り、選手はやせ細る・・・・


役員報酬や顧問料など貰っていて、なおかつ献金もいただいている政治家は、副業みたいなものだから、私利ばかり考えている政治家や取り巻き官僚などは、スリム化！透明化などしたくもないし、もっとドンぶり勘定で予算を増額せよだと思います。

とにかく仕組みや方法を変えないと、ムダ金意識が高くなり、JOCに予算付けろ！と、声高だかに主張する気持ちにはなれません・・・私は。

PS.

文部科学省は来年度予算案で、スポーツ関連予算全体として過去最高となる227億円を計上。五輪選手強化などに充てる国際競技力向上関係予算は前年度比2割（27億円）増の163億円を計上している。

シーシェパード(Sea Shepherd Conservation Society)は国際的な環境保護団体であるグリーンピース（Greenpeace） に所属していたポール・ワトソン(Paul Watson) らが同団体を脱退し、1977年に設立した。シーシェパードはカナダ、ロシア、ノルウェー、アイスランド、フェロー諸島、アメリカ、日本などで派手な「直接行動」による抗議活動を行っている。

現在、シーシェパードはアメリカに本部はあるものの、オーストラリアを活動拠点とする。

グリーンピース（Greenpeace） は、アメリカ合衆国がアリューシャン列島のアムチトカ島で行おうとしている地下核実験に反対するために、1969年、カナダのバンクーバーに「波を立てるな委員会（Don't Make a Wave Committee）」という組織が誕生し、その後、「環境」を意味する「グリーン（green）」と「平和」を意味する「ピース（peace）」をくっつけた「グリーンピース（Greenpeace）」という造語をつくり改名。

1971年、グリーンピースは核実験を阻止することを目指し、アムチトカ島沖合いの公海に船を居座らせて監視をするという方法で圧力をかけるために、底引き網漁船「フィリス・コーマック（Phyllis Cormack）」をチャーターして船出した。これがグリーンピースの最初の直接行動である。

核廃絶＝平和活動としてはじめられたグリンピースだが、ニュージーランド出身で、後に国際的な鯨類学者となるポール・スポング （Paul Spong）が、バンクーバーのグリーンピースに接近し、クジラをめぐる問題について注意喚起を行った結果、グリーンピースが捕鯨問題に進出するきっかけとなる。

グリーンピースが「反核を主張する組織」から「広くさまざまな自然保護問題について行動する組織」へと脱皮することになるのだ。

グリンピースに、1971年から参加していたポール・ワトソン（ Paul Watson） らが主力となり、1975年から捕鯨船の目の前に高速ゴムボート（ゾディアック）を繰り出して捕鯨に反対するというキャンペーンを開始。

グリンピースは、自然保護問題について行動する組織となった。

グリーンピースの資金源は、当初、全世界の会員400万人からの会費だけだったが、ロックフェラー(Rockefeller) などの50の財団から大資金を得るようになり、活動資金の80パーセントを占めるようになった。

自然保護・・・・

企業・財団などはある意味、自然環境など構わず営利を求めるのだが、「環境・社会貢献をしてますよ」というイメージも必要となる。

極端にいえば、グリンピースの活動を支援することで、グリンピースからのパッシングを受けずに済む、軽減されるというものだ。

実際、原子力発電などの支持団体でありながら、グリンピースへ資金協力している企業・財団もあるのだから・・・・

グリンピースの本部はオランダのアムステルダム。2008年時点での支部は世界41ヶ国にあり、世界全体でのサポーター（会費を払い活動を支援する会員）は約290万人。有給専従職員は約1000人。

クリンピース内で反捕鯨活動をしてきたポール・ワトソンは、1977年に「グリーンピースは軟弱に過ぎる」として袂を分かち、環境過激派の筆頭格とされる組織・シーシェパード（Sea Shepherd ）を設立する。

グリンピースの活動は軟弱？？

シーシェパードは、環境保護団体を自称しながら、自らの目的達成のために捕鯨船やその乗員に向けて発砲したり、捕鯨船に爆薬を仕掛けたり抗議船を衝突させて捕鯨船を撃沈させるなど手段を選ばない不法な暴力手段を用る。

また捕鯨船などに対する妨害活動の際に、環境中への放出禁止が指定された薬物の投擲やワイヤーの海洋投棄、さらに衝突によって油を垂れ流して沈没したアディ・ギル号を鯨の生息する南極海に放置する等、数々の環境破壊を行う。

シーシェパードは軟派じゃない強硬派であり、環境保護を建前に物的、人的被害に合わせようが知ったことではないという感じです。

1986年、シーシェパードはアイスランドの捕鯨船を撃沈したため、国際捕鯨委員会 (IWC) によりIWCのオブザーバー資格を剥奪され、2008年3月にはシーシェパードを名指しした非難決議が全会一致で採択されている。

捕鯨にかんしては国際捕鯨委員会 (IWC) で協議すればよい。

国際捕鯨委員会 (IWC) の参加国で議決したことを無視し、捕鯨をしているのであっても国際捕鯨委員会 (IWC) で協議、制裁などの処置をするべきだと思う。

シーシェパードは、過激なパフォーマンスを積極的に行い、メディアや芸能人を利用し環境保護を訴えることにより、環境保護でイメージアップを図りたい企業や有名人や利権団体などから多額の寄付金を集める事に成功し、これを活動の原資にしている。

 AFPは2010年1月8日付けの電子版にシー・シェパードを支援する「エンタメ界の大物」という記事を掲載した。それによると、支援している有名俳優はショーン・ペン、ブリジット・バルドー、マーティン・シーンなど。ミュージシャンでは「ローリングストーンズ」のミック・ジャガー、「レッド・ホット・チリ・ペッパーズ」のアンソニー・キーディス。

抗議船購入のため500万ドルを寄付したのが元テレビ司会者ボブ・バーカー。2010年1月6日、日本の捕鯨調査船「第２昭南丸」と衝突した「アディ・ギル号」は、ハリウッドの実業家、アディ・ギルが資金提供した、と書かれている。
シーシェパードは以前、ホームページ上に支援企業の名前を掲載していたが、現在はなぜかそうしたページが見当たらない。支援しているとされる企業は、オーストラリアのビール会社やスポーツメーカー、健康食品メーカーなどの名前が挙がっているが、日本には関連法人が無いものが多い。

日本に支社があるのは、アウトドアファッション・用品の世界的メーカー「パタゴニア」と、ハンドメイドコスメ「ラッシュ」。 パタゴニア日本支社は取材に対し、「シー・シェパード」のサポートは今後も続けていく、とし、 「環境危機に警鐘を鳴らし、解決していく、という理念がシーシェパードと共通しているためで、(シーシェパード支援を)理解していただけるよう対応したい」などと語っていた。

パフォーマンスにより環境保護を訴える資金力と組織力は政治家にとっても旨みである。
要は集票マシーンのような存在になりえるのだから、環境保護団体を支持すれば選挙で当選したり、政治活動もしやすくなるのだろう。

これは、環境保護団体に限ったことではない。

例えばアメリカでは昔から石油、飛行機、金融ビジネスなどで潤った財団からの支援を取り付けることが、政治活動には不可欠であり、日本で例えるなら土建屋とつるむといった感じだ。

政治家がつるむのは旬の相手なのだ。

オーストラリア政府はシーシェパードが犯罪行為を企み準備等のためにオーストラリアの港を使用するのを容認していることも、政治家にとって利があるのであり、「鯨は賢い」ということだけでもなかろう。

シーシェパードのターゲットは反捕鯨から反イルカ、反クロマグロへと展開しそうだ。

そういえば、日本のイルカ漁を批判し、アカデミー賞長編ドキュメンタリー賞を受賞した映画「ザ・コーヴ」が米アカデミー賞の長編ドキュメンタリー賞を受賞した際、監督のルイ・セホイヤス監督が、「イルカは賢いから・・・日本へのラブレター」だと皮肉を込めながら家畜とされる豚や牛、鶏よりかわいそうじゃないかを語っていたのが印象的。

シーシェパードや胡散臭い新興宗教や詐欺まがいの商売をするもの達は、調査結果などはどこ吹く風で、一方的な主張を繰り返し、聞く耳を持たないのが特徴的だ。

また、危険・犯罪行為であっても正当性を一方的に吠えまくる。

シーシェパード・・・海の羊飼い？

狂犬、海賊、エコテロ・・・・・・

食文化の差やら云々という話もあるが、根底には人の差だと思う。

シーシェパードにとって、クジラやイルカを捕獲・食することは悪しであり、野蛮だという主張なのだ。

豚や牛などは家畜であり、クジラやイルカは知能とか賢い云々などいうのはある意味後付け。
頭数云々の調査などは多かろうがお構いなし。

野蛮だから嫌い！・・・これ尽きる。
逆に、自身は野蛮ではないという悦に浸る。

そこに、政治やら企業・財団などの思惑がかぶさり、人から企業・財団、はたまた国として優位に立とうとする利がうごめくのだからたまったものではない。

例えば、環境保護ということで温暖化なども問題視されるが、アメリカや中国などは2大排出国でありながらも、積極的ではないのだから、自国にとっての利を優先し、損害を被らないことはエコバカになるわけです。

たしかに、現在、猫や犬を食べる国の様子をテレビなどで観ると、日本ではペットということで愛玩動物なのだから、「なんて野蛮なんだ」と思うかもしれない。

また、「他に食べるものあるだろ！」とも・・・・

しかし、世界で犬や猫というものが絶滅の危機に瀕しているのだろうか？
いや、絶滅云々と動植物をコントロールを人がするということ自体オゴリなのでは？


・・・・


人は過ぎたることをすればロクなことはないと感じています。

笑い過ぎでも腹が痛いし・・・・

また、人は他人との差を比較したり感じることがありますが、それも過ぎればロクなことはないと。



思い通りにならなければ、捕鯨船に体当たりするシーシェパード！

思い通りにならないから、喧嘩したり、時には人を殺したり・・・・
国の外交ということでも、決裂すれば戦争になることもある。


そういうことは、やはり過ぎたることだと思うjのです。


過ぎないように話し合ったり協議しながら、譲歩することもあろう。


国際捕鯨委員会 (IWC)は、鯨資源の保存および利用に関しての規則を採択したり、クジラの研究・調査の調整・主催を行う。

1982年：商業捕鯨モラトリアムを採択後、日本は異議申し立てをしているが、不満だからと言って脱退したりせず、調査捕鯨によって統計データーを示しながら、今後も協議していくこととなるだろう。

日本が協議のステージに立っている以上、狂犬（シーシェパード）が妨害行為をするべきではない。


だが、シーシェパードは過激行為によって資金調達しているので、そのような言葉は届かないだろうし、支援者も利がある以上、そんなことはお構いなしで続けられる。

アルカーイダもアメリカが対旧ソ連軍のテロ組織として支援していた経緯がある。
国際情勢が変わり、反アメリカとなったが、支援というものはそのようなものだと感じる。

シーシェパードの狂犬エコテロは、支援者をよくよく眺めてみると、鯨やイルカ保護ということではなく、人の欲というものが垣間見れるだろう。

退社・移動時の"できる女"の挨拶メールということで、次の記事を閲覧しました。

『退社・異動時の"できる女"の挨拶メール』

「このたび退社（異動）することになりました...」。この春にそんなご挨拶メールを送る立場にある人も少なくないはず。

「最近は、定型文をただコピペしただけの文面だったり、最終出社日の夜に送られてきて返信しようがないといったご挨拶メールが多いですね。でもそれはあまり気分がいいものではないです」と話すのは、『これですっきり！　ビジネスメールのトラブル解消』（日本経済新聞出版社）著者の平野友朗さん。ではもらって気分のいいご挨拶メールって？

「お世話になったお礼などのほかに、最終出社日、後任の担当者の連絡先、そしてその後の自分の進路や連絡先を必ず書きましょう。さらに一緒に仕事をした時の印象など、相手にまつわる一文があると、もらった人もうれしいものですよ」

ってことは、BCCなどの一斉メールで送っちゃダメってこと!?

「論外。せっかく築いた信頼が台なしです」とはマナーコーディネーターの住友淑恵さん。

「本来はご挨拶に行くべきところなのですから、『◎◎様』と一人ひとりに宛てて、相手の方へのひと言を添えましょう。親しい相手だったら、グリーティングカード状のメールで感謝の心意気を表現してもいいと思います」

社外の人には最終出社日の1カ月～2週間ぐらい前に送るのが一般的だとか。形式的すぎてもフランクすぎても失礼になるおそれのあるご挨拶メール。だからこそ、相手との距離感などTPOで使い分けるのが"できる女"ってもんですよ。（取材＋文／衣山泉）（L25編集部）

退職・異動の際、相手との距離などTPOに合わせ、定型文をコピーしただけの文章ではなく、プラスαも必要だと・・・・

• 社内と社外での違い
• お世話になった相手との係り合いの深さの違い
• 今後も係りたい相手への思いの強さ

退職の際、今後も相手と係りたいと思う強さがあれば、自身の進路を伝えたいと感じますし、連絡先もお知らせするでしょう。

そして、企業に在籍していた時にお世話になったことなどお礼もしたい。

お世話になったという想いの深さによって、相手先に出向くかどうかは、企業の在籍側の意向というものがありますので、最終出社日の1カ月～2週間ぐらい前に伝えるということが一般的かもしれないが、例外もあります。

例えば、自己退職の場合。

退職後、自身の職務を引き継ぐであろう担当者や管理責任者が、今後も係るであろう相手に引き継ぎと挨拶を考えるのが基本で、去る者（退職者）が退職先の企業を憂う必要はない。

ただし、基本とは別に、今までお世話になったという想いがあるならば、"円満"ということを演じなければならないし、相手先に退職のお知らせとともに引き継ぎの挨拶をするのであれば同行することもあるだろう。

"円満"ということを演じる？

定年退職や専業主婦になるべく退職するのであれば、企業に対し不満も少なかろうが、不満があり、在籍していても先が望めないから退職することを選んだとすれば、喧嘩別れするよりは、円満を演じるほうが、後にしこりを残さないわけで、"演じる"ということはそのような意味を表現しています。

退職者が全く業種も職種も異なる仕事をするなら別ですが、企業にとって顧客を退職者にとられてしまうことを嫌うことも少なくはない。

退職時に2年間、同業種の仕事をしないという誓約書を書かせる企業もある。

そして、退職者よりも在籍する引き継ぎ担当者は優秀ですとしたいところ。

結局、自己退職する場合は、建前的に退職することを通知することと、係り合いの深みによって個別にお礼をしたりということは別になると思います。


つまり、退職を知らせる場合は、建前的に少し広域で考え、定型文的なメールやはがきなどでも良いのではと感じています。

要は、その1回だけで終わらせる係り合いかどうかということを問いたい。

もちろん、平野友朗や住友淑恵のビジネスメールのトラブル解消やマナーということに反意ではなく、共感しています。

ただし、1通のメールは、「たかがメールでされどメール」

「完璧なメールを送ったぞ！」ということに甘んじず、相手に自身の想いを伝えるには、あらゆる方法でコミュニケーションをとらなければならないだろうし、そこで「今後も係りたい相手への思いの強さ」というものが関係するのだろうと思います。


今後も係りたい相手への思いの強さ・・・

自身は今後も係り合いたいと思っていても、そこは相手あれどの話。

実際、退職後数年経つと、現在係り合う人達が退職の際に思い描いた相手とは異なるという意外性もあり・・・・

企業に在籍していたからこその係り合いと、人としての係り合いというものが見えるというのも興味深いところです。


企業に在籍・・・・

異動のお知らせということでは、企業に在籍しており、在籍している者として、これまでお世話になった相手に通知しますので、引き継ぐ担当者や在籍していた部署と縁がきれるわけでもなく、社内外の仕事が円滑にいくよう後任の担当者を紹介したり云々とするわけです。

対外の相手も退職ほどのサヨナラ感はないし、企業としては係り合いは続くこともあり、今までお世話になったお礼をすることはあれど、これからもわが社をヨロシク感がある。

ただし、異動により仕事上の係りが薄れることもありますから、今後も係っていきたいのであれば、人としてのコミュニケーションも深めなければならないし、これもまた「今後も係りたい相手への思いの強さ」ということによると思います。


2月、3月は定年退職や異動（6月ごろも多い）の時期ですね。

学生ならば卒業シーズン。

お別れなのだけど、これからもヨロシクということも考えさせられた今日この頃です。